インターネット上で見つけた技術を、そのまま権利化することは不可能です。
特許権を取得するためには、その技術（発明）についての新しさ（新規性といいます）が必要です。新しくない発明の一つとして、特許出願前に日本国内又は外国において電気通信回線を通じて公衆に利用可能となった発明が挙げられています（特許法第２９条第１項第３号）。特許出願前に、インターネット上で開示された技術は、海外の技術であろうと国内の技術であろうと、またたとえ実施されていなくても、電気通信回線を通じて公衆に利用可能となった発明に該当します。したがって、特許を受けることはできません。

すなわち、インターネット上で開示された発明に対して特許を付与しないのは、インターネットで開示されている技術情報は新しいものではなく、そのような発明に特許を付与すべきでないからです。